大手広告主・代理店が冒す『YouTube 動画マーケティングでやってはいけないこと』

来年の 5G 到来に向け一層需要が高まる動画マーケティング。

ここ最近での YouTube の広告出稿量を鑑みてもその注目度の高さが伺えます。

しかし、近年まで「テレビ」が主たる映像広告であった日本では、残念ながらまだまだ YouTube の適切かつ効果的なアプローチ方法・活用方法がほとんど浸透していません。

そのことが分かる際たる例が、大手広告主が芸能人を起用したテレビ CM をそのまま転用し、YouTube でも配信している例です。

その多くが広告代理店による施策（あるいは広告主側の要望）であると断定できますが、実は YouTube は皆さんが思っている以上に特殊なプラットフォームであり、広告の仕様はもちろん、成果の上がる効果的なアプローチ方法等もテレビとは全く異なる性質があるのです。

発信が一方通行であるテレビに対して、YouTube には「コミュニティ」という概念があります。

動画投稿者と視聴者とが交流できる空間があり、視聴者と会話しているような、近い距離感の動画が好まれます。

そこへ上から目線あるいは一方通行的な（商品の価格や機能性だけを訴えるような）アプローチの広告が挟まると、ユーザーは辟易としてしまい、エンゲージメントが低くなってしまうのです。

上記のことからも、テレビ CM をそのまま転用することについては Google も推奨していないほか、当社で試行してきたユーザーの反応を測る広範囲のクリエイティブテストにおいても効果が低いことが判明しています。

また、最近では企業のファンを増やす目的として、企業版 YouTuber を育成する支援業者も登場していますが、企業ブランディングは（小規模事業者を除いて）「個人」に集約し続けるのはあらゆる面で危険であり、また、苦労が報われず頓挫してしまうケースがほとんどです。

例えば日本でチャンネル登録者100万人以上のチャンネルがいくつあるか数字を知るだけでも、難易度がお分かりいただけると思います。（Google のデータですが、敢えてここでは公開しません。）

つまり、大手・中堅企業が YouTube を活用する際は、ブランドの体裁を保ちつつターゲットへ効果的に認知してもらい、かつ社内外のコミュニケーションを活性化させる視点・施策が必要です。

しかし残念ながら、そうした企業のフェーズ・実態に合った YouTube の効果的な活用方法を取り入れている広告主や代理店は日本ではまだほとんどありません。

極々一部の人気クリエイターだけの勢いを取り上げた「YouTuber 育成」のような近視眼的なことに注目するのではなく、企業の中長期的な戦略を描き、その上で YouTube という「巨大であり特殊なメディア」をどう活用すべきなのかを十分に検討していただくと、競合他社が得られない「動画マーケティングによる本質的な成果」を上げることができるでしょう。