• 村田真生

YouTubeで軽視されがちな「ブランド保全」



村田です。


月間ログインユーザー数20億人を誇るYouTubeは、今や個人だけでなく世界中の公共機関、企業が活用する世界No. 1の動画プラットフォームです。

その注目度の高まりから、昨今以下のような提案・アドバイスを行う業者やコンサルタント様が増えています。


「どんな会社も、今こそスマホでも何でも、粗くても良いからYouTubeでどんどん発信しよう。」


しかし、これは我々YouTube・動画マーケティングのコンサルティング会社から申しますと・・・

「ちょっと待った!」です。


実は多くの会社・個人に足りないのが、"動画は残るもの" という視点です。

動画は一度でも公開すれば、後で削除しても様々な形・方法によりユーザーの記憶あるいはデバイスに残ってしまいます。

芸能界でもいまだにYouTubeに参入しない事務所や芸能人がいらっしゃるのはこのためです。


特に上場企業ともなると、コンプライアンス遵守・ブランド保全が極めて重要になります。

そうした中で闇雲に動画を作り発信することは、思わぬ炎上やブランド価値・印象の低下に繋がりかねません。

実際に多くの企業チャンネルで実害が出ていたり、近いうちに実害が発生するであろう危険なケースが散見されますし、弊社のお客様(某上場企業)も、ご相談頂いた時点でお持ちのYouTubeチャンネルがいつでも(株価に影響するほどの)炎上しかねない内容を運用されていたケースもあります。


動画は認知・理解・共感等の獲得において圧倒的な力を持つ一方、動画のクオリティーや運用の仕方を誤れば効果がマイナス方向へも大きく働く「諸刃の剣」なんです。


また、動画による認知拡大の視点からもお伝えすると、認知は数ではなく「質=誰に、どう認知されるか」という視点が重要です。例えばチープな品質の動画、何の共感性・メッセージ性もない動画を観たユーザーは、その企業に対してどんな印象を抱くでしょうか?


企業ブランドの体裁を十分にキープした、ターゲットにとって有益な動画を企画・構成し、より好印象を持ってもらえる撮影・編集を施した上で適切に、計画的に運用していくことが大切です。


動画マーケティングに関する最低限の知見や計画なしに「ただトレンドだから」とYouTubeを活用するのは「いつでも逆効果になる」ということをぜひ押さえていただけたら幸いです!


筆者:村田真生

HOSHINE(株)代表取締役社長、動画戦略コンサルタント。

ミュージカル俳優、作曲家、総合人材サービスAdeccoを経て25歳でHOSHINEを創業。

動画マーケティングを中心とするコンサルタントとして公共機関、大手・中小企業など累計200社を超えるクライアントを最前線で支援。中小企業数社の社外マーケティング・ディレクターも務める。

岡山県出身。趣味は読書、ピアノ、お笑い、囲碁(七段)。

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