検索
  • 村田真生

理解しているつもりの『ターゲティングの罠』



販促や採用活動を行う上で、限られたリソースを集中するために必要な「ターゲティング(ターゲット設定)」というものがあります。


この重要性は多くの企業が理解していますが、実はその中の大半の企業は誤った視点でターゲティングを行い、結果苦戦しているという実態があります。




まず、販促・採用活動のターゲティングの際に共通して言えるのは、ターゲットの「条件を設定してはいけない」ということです。


「こんな人・企業に売りたい/こんな人が欲しい」ではなく「商品を買ってくれる人・企業/自社に入ってくれる人」が本来のターゲットであり、それらの属性を理解することこそがターゲティングの精度を高める必要条件になります。




例えば、アーティストが作品を富裕層に売りたいと思っていても、実際に作品に共感して購入してくれるのは一般の会社員であったり、化粧品メーカーが顧客の若返り(若い世代への普及)をしたいと思っていても、実際に買ってくれるのはやはりシニア層で、そういった場合は、若い世代に直接の購入を促すのではなく、40〜50代の次期シニア層にアプローチする施策が効率的・効果的であったりします。




本来、商品は「買ってくれる人」がお客様。採用は「来てくれた人が人財」です。

それらの層が自社の意にそぐわない場合、それは現時点の自社の実力ですから、素直に受け入れて関係を醸成させていくか、一旦は受け入れず自社・商品を磨き直すかという選択が必要になるでしょう。

もちろん、どちらも有効だと思います。




新規ビジネスを立ち上げたり採用活動を始めても上手くいかない人・企業が多いのは、ターゲティングの際に「自分の願望」が強すぎ、ユーザー視点が欠如しているためです。


このユーザー視点の欠如の際たる原因の多くは「リサーチ不足(情報の収集と分析)」にあります。

自社・商品をメタ認知し、本当にターゲティングすべきはどこなのかを今一度突き詰めて考えてみると良いと思います。

スクリーンホワイトノイズ

​〒163-1320

東京都新宿区西新宿6-5-1

新宿アイランドタワー20

HOSHINE

YouTube、動画制作、EC構築・集客、認知拡大、採用強化に関することなら、少数精鋭のHOSHINEにお気軽にご相談ください。

© 2015-2020 HOSHINE CORPORATION. 

HOSHINE株式会社